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なぜ、孫正義はメガソーラー事業をやりたがるのか?

ソーラーパネル - イラスト素材
(c) FUTOイラスト素材 PIXTA




福島の原発問題は、エネルギー政策に関して世界中に再考察を促した。

その中で、「スマートグリッドの将来性」を見込んで、「ソフトバンク(孫正義氏)がメガソーラー事業に参入」するというような記事を良く目にする。

しかしながら、私は単純に「スマートグリッド」のためだけに、あるいは環境負荷を減らすだけのために孫氏が事業展開を決意したとは思わない。


本文続きは以下
たしかに、スマートグリッドはIT技術により、効率的に電気エネルギーの供給と需要をコントロールすることができるし、各家庭の需要量やどのような電化製品が「いつ、どのように」使われるかを「スマートメーター」を使って、サーバーにデータとして蓄積できる利点がある。

電力自由化の進展によって、旧来から存在する電力会社よりも、ソフトバンクのようなIT企業の方がすばやくスマートグリッド市場に対応できるかもしれない。

携帯端末のようなものが、スマートメーターだとしたら、既存のインフラをそのまま活用できるからだ。
もちろん、環境負荷も低減できることは言うまでもない。
ただし、この点ばかりが強調されすぎているように思える。

もっと、メガソーラー事業によって「ソフトバンク」がメリットを享受する理由がある。
それは、GoogleもマイクロソフトもAppleもAmazonものどから手が出るほど欲しいもの。

電力」だ。

どのITサービス企業であっても必要不可欠な「データセンター」。これを動かすハードに対するイニシャルコストは、「ムーアの法則」よろしく、限りなく「0」に近づいている。(0にはならないが)

ところが、ランニングコストのほとんどは「電力」である。

今、ソフトバンクが「電力」を自社のデータセンターで自由に使えるようになれば、おそらく莫大なコストが削減できる。
それに伴って、浮いたお金で次世代携帯通信網への投資余力も生まれる。

いい事尽くめである。企業のブランドイメージアップも図れる!

私が経営者なら、同じ事を考えるでしょう。

参考文献:クリス・アンダーソン著『FREE』NHK出版,2009,p.162

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